K-POP、BTSが消えて失速する 韓国映画もガラガラ 「国はもっと支援して！」

[赤信号が点灯したKコンテンツ]
絶好調だったKコンテンツ産業が揺らいでいる。韓国映画は2004年に集計を開始して以来
観客シェアが最低値(19.8%-2月基準)を記録した。制作会社だけでなく、劇場、そして
映画振興委員会など官民がコロナパンデミック後の消費市場の急変に迅速に対応できず
韓国映画は未曾有の危機を迎えた
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昨年赤字に転じたCJ ENMやカカオエンターテインメントなど、韓国の主要Kコンテンツ企業は
一部事業分野の人員構造調整に着手した。 観客が映画を敬遠し、企業の投資資金まで枯渇し
映画産業は長期不況の罠に陥る可能性があるという懸念さえ出ている。映画制作会社と映画人材は
ドラマ制作で活路を探そうとしているが、高収益を得るのは難しいのが実情だ。
ネットフリックスなどのオンライン動画サービス(OTT)は制作手数料を低くして収益を共有していない
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高速疾走していたK-POPに非常灯が点灯した。K-POP韓流の流れを作ったSMエンターテインメントは
カカオに買収され、飛躍と転落の分かれ道に立ち、メンバーの入隊でグループ活動が停止した防弾少年団(BTS)の空白も深刻だ。
わずか2、3年前、平均70%の成長率を見せたK-POPレコードの輸出額は昨年4%台で成長が急激に鈍化した。
バン・シヒョク・ハイブ会長が最近、「誇らしい成果に満足するのではなく危機感を持つべき時」と警告した理由だ

2023 年入力 4. 22.04:30
https://v.daum.net/v/20230422043056136

Kコンテンツ産業は制作費は急増したものの、国内外の消費需要や広告市場などが拡大しないという構造的な問題に直面している。
コストパフォーマンスが強みであるKコンテンツ産業が変曲点に立った
韓国の2大OTTであるティービングとウェーブは昨年1,000億ウォン台の赤字を出し、「出血競争」を繰り広げている

このような状況を打破するためには、産業体質の改善が急務だというのが専門家の共通した意見だ。
危機を克服するために、従来の区分けではなく、映画とOTTなどを包含する統合政策が必要だということだ。

チョン・ドクヒョン大衆文化評論家は「OTT中心のプラットフォームの変化で、映画とOTTはもちろん
ドラマも互いに影響を与え合うように産業が再編されている」とし、
「一方の危機がその流通網に沿って連鎖的につながる可能性があるため、
今は各分野ではなく、統合的に発展方向と支援政策を打ち出すことができる政府のコントロールタワーが必要だ」と述べた。

成長率の鈍化を脱却するためには、Kコンテンツの制作方式も変わらなければならない。

韓国芸術総合学校のイ・ジヨン教授は「アラブ圏など第3世界でのKコンテンツ市場の割合がますます大きくなっている」とし、
「相手の視点で文化受容の多様性を理解し受容できるコンテンツ制作にもっと注意を払わなければ未来はない」と話した。